平成30年9月24日（土）サンセール盛岡にて、定例研修Ⅲ・創立60周年記念式典の記念講演会『岩手県医療ソーシャルワーカー協会６０周年の歩み　創成から未来へ』が開催され、会員約40名が参加しました。

 　記念講演会の講師は攝待幸子氏、山舘幸雄氏、青木慎也氏の３名です。

 　攝待氏からは、「協会創世記について」をテーマにご講義を頂き、MSW協会創成初期は県医療局の方々がご尽力頂いたこと、保健師の方々も加入されていたことをお話いただきました。

 　平成18年から社会福祉士の現場実習に病院実習が追加されましたが、現在の社会福祉士のカリキュラムでは、MSWに必要な医療知識が不足しています。そのため社会福祉士法にMSWを組み込み、カリキュラムを変更するなどの対応が必要であると提言頂きました。

　山舘氏からは、「協会運営と全国関連団体との関係づくり」をテーマにご講義を頂き、MSW協会の活性化には研修と広報が必須であることをお話いただきました。そのため総会研修に会員の半数60～70名が集まるよう、研修内容を工夫されたこと、役員だけでなく会員皆が協会活動に参加するように部会を立ち上げ、役割分担を明確にした経緯をお話いただきました。

　また、「ソーシャルワーカーは何をするかではなく、何のためにするかを考えて動いてほしい」という言葉に感銘を受けました。

　青木氏からは、「診療報酬や多職種の介入から今後のMSWの在り方を考える」をテーマにご講義をいただき、退院支援でMSWと看護師が一緒に働くようになった現状についてお話いただきました。

　MSWは患者・家族との関係性に働きかけて繋ぐ仕事であること、MSWと看護師それぞれの視点やアプローチを尊重し、協同して仕事をするためにはコミュニケーションを大切にし、自己研鑽に励むことが必要であることをお話いただきました。

　また、自己研鑽の機会は自らが求めていくものであり、自分を客観的に見て、謙虚に学び続ける姿勢が大事であることを助言いただきました。

　記念講演会に参加して、岩手県医療ソーシャルワーカー協会の歴史を知ることができました。MSW協会があるのは当たり前ではなく、協会の設立や運営にご尽力いただき、その役割を繋いで頂いた先輩方のおかげであることを実感しました。

また、前会長である山舘氏から、「MSW協会活動も仕事と同じように自分を成長させてくれた」とのお話がありました。

　県協会では今年度から研修体系を見直し、「初任者からベテランまで全ての会員が現状で立ち止まることなく、医療ソーシャルワーカーとして必要な価値・倫理・知識・技術について学び続ける」ための体系化された研修の機会を構築しています。

　退院支援などの業務や、プライベートでの地域での役割が多忙になると、日常生活だけで手一杯になり、研修などに参加する余裕がなくなることがあります。しかし、大変と感じても研修に行く時間をつくれば、自分のなかに新しい風をとりこんだような感覚になりますし、会員同士が交流する機会はモチベーションの維持や向上にも繋がりますので、今後も積極的な活用を期待します。

 　（盛岡市立病院　小森美穂子）

　平成30年11月10日（土）、医療福祉多機能ビル ケアセンター南昌にて、講師に介護老人保健施設 博愛荘の小泉 進 氏をお迎えし、標記研修が開催されました。参加者は初任者から中堅等14名の参加でした。

　内容は「高齢者ソーシャルワーク」の講義およびケアセンター南昌内の各施設の見学をさせて頂くというものでした。

　講義内容は、権利擁護や高齢者虐待、成年後見制度といった高齢者の人権にかかわるテーマ、講師が老健の支援相談員ということもあり、老健支援員として利用者の在宅支援にむけてどう取り組んでいくべきかといったテーマについて講義いただきました。

 　講義内で「在宅支援の目的は、在宅への退所ではなく、在宅での継続した生活を目指すことである」と講師よりお話があり、非常に感銘をうけました。各医療機関における退院支援でも同じように「退院は出来るが、退院後の生活が難しい方」はたくさんいらっしゃる中で、「退院させること」に躍起になっている自分は居ないか、とはっとしました。退院した「その後の生活」を、ＭＳＷとしてどう見据え、どう支えていくかを意識しなくてはいけない、と改めて感じました。

 ケアセンター南昌内の施設見学（デイケアや老健、ショートステイやグループホームなど）に関しては、利用者さんの生の様子を伺うことができ、病院を退院していかれた方々が、どういった場所で次を過ごされているのかを知ることができました。今後の面談業務においても、現実的な説明を患者さん方にできる機会になったと思います。

（文責：広報部会　菅原拓也）

 10月27日（土）～28日（日）に盛岡市盛岡駅西通マリオスにて、公益社団法人日本医療社会福祉協会主催の標記研修が行われました。

　国立長寿医療研究センター、緩和ケア診療部・在宅連携医療部の西川満則先生、みその生活支援クリニックの小野沢滋院長先生をはじめ、法的知識では、きのした法律事務所、弁護士・木下正一郎先生、岩手保健医療大学の清水哲郎先生、東京大学大学院で死生学・応用倫理学を専門とされている会田薫子先生など各界の豪華講師陣による講義でした。

どの先生方も一様に話されていたのは、ＡＣＰ（アドバンスケアプランニング）＝「これからの治療やケアに関する話し合い」とは、いずれだれにでも訪れるであろう最後の時に備えた、患者さん本人、医療者、家族を交えた話し合いや対話のプロセスの事であり、これからの医療は、どう寿命を延ばすかという延命医療のみでなく、本人の価値観・死生観・信仰・信念・人生の目的を反映した対話重視が大切になってくるという事でした。ACPは、一度書いて終了の書面ではなく、対話のプロセスを重視するということも大切な要素であると理解する事ができたと思います。

また、両日行われたグループワークでは、緩和ケアに長年従事してこられた、WITH医療福祉実践研究所の田村里子先生の指導の元、「意思決定支援の実際」を学びました。日々行われる面談の中で、患者さんの本当の思いにたどり着くために、MSW自身が、どういう関わりをしなければならないのかを知ることができたと思います。

北は北海道から、南は大阪の各病院のMSWが集まり、密度の濃い２日間の研修であったと思いました。これからの臨床にどう生かしていくか。明日からの課題になりました。

（文責　広報部会　佐々木　章）

【　実践･方法論Ⅱ　危機介入理論　】

8月4日（土）14：00～17：00　盛岡赤十字病院にて講師に岩手県立磐井病院の川村菜緒美 氏をお迎えし、標記研修が開催されました。

他の【実践方法論】の研修同様、講義で概論と対象者・支援プロセスについて学んだうえで小グループに分かれ、具体的な事例を元にワークショップ形式で演習が行われました。

演習では、支援プロセスの各ステージにおけるSWとクライエントの言動に焦点を当て検討することで、

・具体的な介入開始・修正のポイント

・支援展開の方法

・どの時点で何をアセスメントすべきか

が明確にされたため、理論活用時のチェック項目も分かり、実践につなげやすいと感じました。

危機介入理論・アプローチは大規模火災の被害者・遺族への援助を機にまとめられた臨床報告から研究が開始された理論であることから、災害や死別などの緊急事態の場合のみに実施されると誤解を受けることもあるようです。

ただ、私たちがソーシャルワーカーとしてお会いするのクライエントには事故・受傷・発症などストレスが大きく危機へつながりやすい状況の方たちが多くいらっしゃいます。

そう考えると、情緒の均衡を取り戻し安定を図るための支援、その中で悲嘆が見いだされた場合の軽減のための介入方法など、理論としてもアプローチとしても踏まえておかなければいけないものだと、あらためて実感させられました。

（文責：教育研修部会　熊谷彩子）

平成30年9月8（土）14：00よりつなぎ温泉病院視聴覚室にて、岩手リハビリテーションセンターの巣内洋肇氏に講義頂きました。参加は15名程度、年齢層も様々でした。

　「言葉で相手の陣地に引き込む」というアイスブレイクから始まり和気あいあいとした雰囲気の中で行われました。前半はリハビリテーションの語源・歴史から始まり、回復期リハビリテーションの算定要件、対象とする疾患や障害の講義でした。

　リハビリテーション病棟のなかで医療職は受傷・発症からくる身体機能障害アプローチを行うが、その疾病・障害からくる日常生活上の障害（生活障害）へアプロ―チを行うことがMSWの役割であることを改めて認識しました。

　グループワークでは「自分が障害を持つことになったら何が心配か」というテーマで話し合いました。お金や仕事など多くの心配が挙げられ、改めて病気を発症すること・障害を持つことが本人・家族にとって不安なこと・家族のシステムが変化することであると改めて学ぶことが出来ました。

　後半は身体障害者手帳や補装具・難病や労災等様々な支援制度について、また病院での実際の支援事例をもとに講義いただきました。支援事例では自宅退院・復職までの支援過程における本人・家族と多職種との関わりや、退院後の外来での支援や復職支援について写真や動画を交えながら教えていただきました。講義の中でもありましたが、復職に至るまでや本人や家族の障害の受容までの道のりは決して短いものではないこと、反面、制度により入院期間には限りがあることも実際の業務で悩むところであると感じております。本人と家族の想いを受け止めることを基本に今回の研修の内容を日頃の業務に活かしていきたいと思います。

（文責：広報部会　田村咲希）